airbnb（エアビーアンドビー）という民泊サイトを知っていますか？
宿泊施設や民宿を貸し出す人向けのウェブサイトで、簡単で安価に宿泊施設を利用できると評判で、世界192カ国の33,000の都市で、80万以上の宿泊場所を提供していると言われています。
サンフランシスコに本社がありますが、日本でも2014年にairbnbJapanが東京に設立されました。
airbnbとホテルとの違いや利用方法をまとめましたので、ご紹介します。
airbnbとは何？どこで利用できるの？
Airbnbは一般のホテルとは違い、世界各国において現地の人が自宅や自分の保有しているマンションや施設を宿泊施設として提供できる、ウェブサイト上のサービスを提供する会社です。
ホスト（貸主）はサイトにオンラインプロファイルを作成（無料）し、物件登録をします。
賃貸の手続きは全てウェブ上で行うことができ、通常のホテル予約と同じくらい簡単にできます。
日本では東京、横浜、大阪、札幌、福岡などの主要都市のほか、京都、奈良、沖縄などの人気観光地を含め、多くの場所で利用できます。
客のメインは海外からの旅行客が多いですが、airbnbの評判を聞いて、宿泊費の安さや多様なタイプの部屋を選択できることから、日本人でも利用する方が増えました。
airbnbは法律的に問題はないの？トラブル対応はどこがするの？
以前の日本で民泊のホストとなる場合は、旅館業法による都道府県知事の営業許可が必要と思われるケースもあり、許可を取得するには法令で定められた構造や火災に対する防火施設などの設備の基準に従うことが必要という問題がありました。
しかし、海外旅行客の増大やホテルなどの宿泊施設の不足もあり、政府もホームシェアの必要性を論議した結果、2017年に住宅宿泊事業法が閣議決定（2018年施行予定）しました。
基本的な内容は、民泊ホスト、民泊運営代行会社、airbnbなどの民泊仲介サイトなどは、それぞれ一定の条件がありますが、ホストは都道府県知事、代行会社は国土交通大臣、仲介サイトは観光庁長官への登録をすることに緩和されました。
（ホストは180日の年間営業日数制限があります。）
airbnbのホストに成った場合、ゲストとのトラブルや事件対応については、ウェブ上や手続きなどの事務的なものはairbnbのヘルプセンターに問い合わせできますが、現地でのホストとゲストのトラブル等は、ホストが対応しなければなりません。
そのため、海外の旅行客を宿泊させる時は、お互いの誤解のないようにコミュニケーションが重要です。
airbnbの使い方を教えて？手数料はどのくらい？
ゲスト（借主）は、ウェブ上でairbnbを介して質問をホストに伝え、予約リクエストを送ると、ホストから受け入れオーケーか、受け入拒否の回答がきます。
その際正確な住所と連絡先、鍵を受け取る方法やオートロック等の暗証番号をゲストに伝えます。
宿泊施設の価格はホストが決定し、オフラインの支払いや、現金払いはできません。必ずAirbnbサイト内でクレジットカードなどを利用し、所在国と支払い方法を選びます。
また、ホストがairbnbに支払う手数料は、予約料金に応じて5～15％、プラットフォーム運営費用として3％などが差し引かれます。
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